Ｗ杯ロシア大会、外国人観光客の経済効果は15億ドル！

執筆：谷口賢吾（BBT大学大学院 講師）

2018FIFAワールドカップロシア大会はご覧になりましたか？

日本国内では、日本代表の決勝トーナメント進出で大いに沸きました。今大会は番狂わせが多く、ドイツの予選リーグ敗退、優勝候補といわれたブラジル、アルゼンチン、スペイン、ポルトガルが次々と破れ、サッカーの勢力図が変わったとも思われる大会で、フランスの2度目の優勝で幕を閉じました。今後語り継がれる大会になったかも知れませんね。

その中で、今大会1か月間の訪ロシア外国人観光客の経済効果は15億ドル（約1685億円）と期待以上の効果があったとの推計が発表されています（注１）。これは、ロシア政府がビザなし渡航を認めるようにしたこと、開催地の都市整備を進めたこと、手荒い警備の抑制などにより、期待以上の成果となったようです。

今Ｗ杯のロシア経済効果全体では、2013～23年までの10年間で約260～308憶ドル（約３兆円）とされています（注2）。

一方、今回大会に向けたロシア国家の投資金額は、132億ドルであったと言われております。さらには、大会終了後のスタジアムの維持費は年間10億円以上の見込みであるようで、毎年赤字が続くようです。

このように、オリンピックだけでなく、サッカーＷ杯も大会後に「負の遺産」が残るなど、開催国とってはスタジアムやインフラを今後どのように活用するかは大きな課題として残ります。

2018年Ｗ杯ロシア大会のレガシー問題もそうですが、2020年の東京オリンピック/パラリンピックでも同様な課題が存在します。

世界のスタジアム運営を見ると、スタジアム単体ではなく、周辺ビジネスを取り込んで収益化する傾向にあります。米国では、「ボールパーク」にみられるように、スタジアムのIT化、エンタテイメント・レジャー要素の導入等、収益化が進んでいます。

2020年東京オリンピック後の施設活用は、「従来型」「公共事業型」でネガティブに発想するのではなく、新たなスポーツ・エンタテイメント・レジャーが融合する事業機会として収益化・活性化する方策を考えたいですね。

注１：ロシア最大手銀行の国営ズベルバンクの試算
注２：ロシア大会組織委員会の試算

出所：
日経新聞電子版　※最終アクセス2018年8月1日
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO33195060Q8A720C1000000/